家づくりコラム③上限なしの注文住宅!我が家に適正な注文住宅の予算は?

2019.05.05

 

 

憧れの注文住宅を新築したい!そう思ったときにまず気になるのが「結局全部でいくらかかるの?」ということですよね。

 

希望やライフスタイルに合った家を建てたくて、注文住宅の購入を決意したのに予算オーバーになって大変だった、建築の打合わせに行く度に見積金額が上がって、最終的にいくらになるのかドキドキし通しだった、なんて話を聞いたことがありませんか?

 

そんな話を聞くと不安で複雑な気持ちになりますよね…。

 

でも、心配しなくても大丈夫です。

 

注文住宅の購入にかかる費用をきちんと理解して、自分に適正な予算を知ることができれば、夢の注文住宅にギュギュッと近付けますよ。

 

 

1、そもそも注文住宅の総額はどうやって計算する?

注文住宅の総額は「土地+建物」の価格です。

 

購入した土地に建物を建築するので、この2つの合計価格になるというのはシンプルでわかりやすいですね。

 

「土地」の価格というのは、既に誰かが所有している土地を、住宅を建築することを目的として購入することです。

 

もともと住んでいた場所に住居を立て直す場合や相続で土地を取得した場合は、土地代はかかりません。

 

では、「建物」の価格とはなんでしょうか。

 

要は、建物の建築費用ですが、この建築費用の内訳は、大まかに3つに分けることができます。

 

1つ目は建物の本体工事費用、2つ目は別途工事費(付帯工事費)、3つ目は諸経費で、それぞれ費用全体の約70%、約20%、約10%を占めます。

 

一括りに「注文住宅の建築費用」と言っても、家がひとつひとつ違うように、かかる費用もどんな家を建てるのか、どんな土地に建てるのかという条件により異なります。

 

自分たちの希望が自由に叶えられる反面、希望ばかりを追求しすぎてしまうと、あっという間に予算オーバーになるという側面も大いにありますので、まずはある程度の予算を決めて、その予算の範囲内で建築可能な注文住宅のプランを検討すると良いでしょう。

 

では、それぞれの費用について、以下に細分化して見ていきましょう。

 

 

1−1本体工事費用とは?

 

本体工事費用とは、建物を建てるためにかかる費用のことを言い、建物建築費用全体の70%を占めます。

 

基礎工事、屋根工事、外壁工事、建具工事、内装工事、住宅機器設備工事等いろいろな種類があります。

 

工事の種類が多いほど、関わる職人の数も増えるため費用も増えることになります。どんな土地に建てるかによっても差異が出てきます。

 

なお、ハウスメーカーや工務店の広告で表示されている「坪単価」は、この本体工事費のみの金額であることが多いのですが、会社によって異なる場合がありますので事前に確認すると良いでしょう。

 

1−2別途工事費用とは?

 

別途工事費用または付帯工事費用とは、本体工事に付随する工事費用のことを言い、建物建築費用全体の20%を占めます。

 

具体的な項目は、屋外給排水工事、上下水道引き込み工事、外構工事、地盤補強工事、ガス工事、電気設備工事、カーテン工事、エアコン工事、照明器具工事、解体工事、太陽光設置工事等になります。

 

細かく分けると他にも何十項目もあります。

 

3つの建築費用の中で最も注意をしなければならないのが、この別途工事費用になります。

 

ハウスメーカーや工務店からの見積書に、「別途工事費用」または「付帯工事費用」という項目が入っているか、必ず確認をするようにしましょう。

 

ほとんどの場合が「本体工事費用」と「別途工事費用」で区分されて見積書に記載されるはずですが、「本体工事費用」のみを見積書に書いておくことで安く見せておいて、その金額に魅かれて契約すると、その後に「別途工事費用」を見積もるという不親切な会社があるのも事実です。

 

もし「別途と工事費用」が含まれていない場合は、再度「別途工事費用を含んだ見積書を出してほしい」とリクエストしましょう。

 

また、この他にも当初に想定していたよりも別途工事費用がかかってしまうパターンとして、見積書の精度が低い場合があります。

 

どういうことかというと、例えば土地が決まっていない段階で、建物だけならどのくらいの費用がかかるのか知るために見積もりを依頼したとします。

 

土地が決まっていない段階では、別途工事費用を正確に出すことはできないので、思っていたよりも費用がかかってしまったという事態になることもあります。

 

土地が決まっていない段階で出てくる見積書は、あくまでも「だいたいこれぐらいの費用がかかりますよ」という参考であるということを心得ておきましょう。

 

一般的に別途工事費用がより多くかかってしまうのは、土地が関係している場合が多くなっています。

 

旗竿地や不整形地、傾斜地、地盤の弱い土地等特殊な土地に家を建てようとすると、建築しやすい整形地と比べて別途工事費用が多くかかりますが、土地自体の価格が安くなっていることもあります。

 

そうした場合はトータルでは大きく予算が変わらないこともあります。

 

また、土地が広すぎる場合は、外構費用が多くかかります。

 

地方で住宅を建築する場合は、一区画が広いことも多く、そうなると、家を囲うフェンス、駐車場や庭等を造る外構費用が高く掛かります。

 

外構工事をハウスメーカーや工務店とは違う業者に依頼する場合は、早めに見積もりを取得しておくと安心です。

 

 

1−3諸経費

 

諸経費とは、住宅や土地などの不動産を購入した際に発生する手数料などのことを言い、建物建築費用全体の約10%を占めます。

 

具体的には、消費税、水道局納金、登記関連費用、住宅ローン関連手数料になります。

 

注文住宅を購入する場合は、土地代の支払い、建築費用の支払いごとに諸経費がかかることになりますので、事前に確認しておきましょう。

 

また、正確には諸経費には含まれませんが、引っ越し費用、新居に引っ越す前の仮住まい費用、新居で使う家具・家電の買い替え、新規購入のための費用、火災保険料、地鎮祭などの祭事費用も必要になります。

 

■登記関連費用

土地や建物を取得するときには、その土地や建物の所有者をはっきりさせるための公的手続きとして登記を行う必要があります。登記を行うにあたって発生する登録免許税、司法書士報酬、司法書士の交通費や登記関連書類取得費用、印紙税などがかかります。

 

■住宅ローン関連手数料

住宅ローンを組む際に、金融機関に対して事務手数料やローン保証料、印紙税を支払うことになります。

 

■不動産仲介手数料

土地を購入するにあたり、持ち主から直接購入することはほぼなく、必ず間に不動産仲介業者を通して購入することになります。この不動産仲介業者に手数料を支払うことになります。

 

■家具・家電の費用

旧居で使っている家具は、スペースや新居のイメージの都合上、新居には合わなくなることもあります。そうした場合に家具・家電の買い替え、追加が発生します。特にカーテンは旧居から持って行っても長さが異なることも多いですし、旧居よりも広い新居に引っ越す場合、増えた部屋数分の照明器具だけは最初から必要になります。冷蔵庫や洗濯機は、大きいので一度家の中に入れてしまうと交換するのが大変です。そのため、古いものを使用している場合はこの機会に買い替えをするほうが良いでしょう。買い替えに伴う粗大ごみ費用も発生します。

 

■手付金

建物建築を行う前に、建築請負契約を締結しますが、その際に手付金(100万円~物件価格の1割)を支払うことになります。こちらの支払いは現金になりますので、自己資金で用意しておく必要があると考えましょう。

 

■引っ越し代

引っ越しは必ず必要になります。現在の住まいのすぐ近所に引っ越す場合であっても、やはり引っ越し業者を頼んだほうが安心です。友だちやご近所の方に手伝ってもらうのも良いですが、せっかくの新居に傷が付いたり、クロスを早速破ってしまうことになると残念です。

 

■火災保険料

住宅を購入する場合は、多くの方が住宅ローンを利用することになりますが、ほとんどの住宅ローンは、火災保険に入らないと借りられません。住宅ローンを借りる金融機関ですすめられる火災保険に入るのが最も手間がかかりませんが、住宅ローンを借りるためだけの安い火災保険を自分で探して、他の保険業者で加入することも可能です。複数社の見積もりをとったうえで、補償内容と保険金額のバランスを見ながら決めると良いでしょう。

 

■祭事費用

新築をするにあたって、また無事に建物ができあがったことに対して挨拶や感謝をする祭事として、地鎮祭、上棟式、竣工式などが挙げられます。昨今では上棟式や竣工式を行うことはかなり減りましたが、工事に先立ち、土地の神様への挨拶・工事中の安全祈願・家の繁栄を願う儀式である地鎮祭を行う方は多いです。昔ながらの形式に則った儀式を執り行うと手間も費用もかかるので、簡略化して行う場合も多いです。中には全く行わないという方もいますので、ご家族とどう考えるのかを事前に話し合っておくと良いでしょう。

 

■その他

上記に加えて、日常生活の維持費も当然必要です。急な病気やケガがあっても日常生活が滞らないようにしておくことが必要です。また、子供の将来の教育費の貯蓄も継続して行えるようにしておくと良いでしょう。

 

上記を考え合わせると、最低でも300万円程度は用意しておきたいところです。

 

 

2、我が家に適正な注文住宅の予算の目安は?

国土交通省住宅局による「平成」では、三大都市圏での注文住宅の購入価格は、年収の6年分程度が最も多いと発表されています。

 

また、2017年度フラット35利用者調査でも、世帯別平均年収の6倍弱の土地付注文住宅を購入しているパターンが多くなっています。

 

したがって、仮に購入価格の全てに対してフルローンを組むとしても、融資を組めるのは年収の約6倍程度と考えるのが良いでしょう。

 

また、注文住宅を購入する際の住宅の値段に対して、約30%を自己資金として用意するのが平均的との調査結果が出ています。

 

住宅ローンの返済額は、一般的には年収の25%以内なら安心だと言われていますが、家庭によって毎月の支出が異なりますし、頭金をいくら用意できるのかによっても条件が変わってきますので、返済額から計算したほうがより正確と言えます。

 

 

2−1平均データから計算してみよう!

 

住宅購入予算は「年収×年収倍率+自己資金-諸費用」で求めます。

 

最も積極的に住宅を購入する世代は30代であるとの統計結果が出ていますので、この年代のデータを使って実際にシミュレーションをしてみましょう。

 

例えば、横浜市の30代男性の平均年収は550万円、30代女性は414万円です。

 

平均的な収入の共働き夫婦の世帯年収を964万円とします。

 

「964万円(年収)×6(倍率)」=5784万円です。

 

もし自己資金を800万円程度用意できれば、6000万円程度の土地付注文住宅を買うことができます。

 

注文住宅を購入する際に自己資金を1000万円以上貯めた人が全体の3割程度いることを考えると、決して無理な金額ではありません。

 

もし家族からの援助が受けられるということであれば、さらに現実的になります。

 

 

3、適正予算がわかれば、不安も解消!

現在は低金利の状態が長らく続いており、住宅ローンの金利という面ではお買い得感が高まっています。

 

実際に頭金が少なくても注文住宅を購入してしまう人が多いです。

 

しかし、家族構成や年収にもよりますが、一般的に住宅ローンの年間返済額は、年収の25%以内が安心だと言われています。

 

せっかく新居を購入しても、無理な住宅ローンで生活が圧迫されるような返済計画では精神的にも負担になってしまい、本末転倒です。

 

用意できる自己資金や諸経費には個人差があるため、自分の家庭ではなにをどれくらいできるのか、まずは試算してみてください。

 

住宅ローンを組んだら、毎月決まった金額を最後まで返済していくことが最優先事項です。

 

適正予算があらかじめわかっていれば、自宅購入にあたっての見積書を見た際に、今の自分たちにふさわしい物件なのか、住宅購入のタイミングなのかが判断しやすくなります。

 

「金額的に無理があるかなあ?」と思っているところを、こちらの予算を無視して無理に購入を推し進めようとする不動産会社とは、そもそも付き合わないようにしたほうが良いでしょう。

 

その場で購入を決断しても、契約後に信頼関係を築いて長く付き合っていく相手としてはふさわしくありません。

 

私たち近代ホームは、人生の一大イベントである注文住宅購入のパートナー候補のひとつとして、懇切丁寧な説明と情報の提供を徹底しています。

 

ぜひ、注文住宅の購入を決めていなくても、少しでも検討しているようであれば一度ご相談ください。

 

神奈川県を中心に百年健康住宅を展開している当社は、住宅に関するどんなご相談でも大歓迎です。

 

皆さんが最も気にされる金額や融資に関しても、役立つ情報をお伝えすることができます。こちらから、ぜひお気軽にお問合せください。

 

フォームからの送信が難しい場合は、最下部に記載している電話番号またはメールアドレスにご連絡いただくことも可能です。

 

近代ホームは、「真の意味で家族の命を守る存在となる家」、「家族のしあわせと健康を支える礎となる家」として『百年健康住宅』を造り続けてきました。そこに住むご家族が安心・安全に100年でも200年でも住むことのできる終の棲家を築くという想いが込もっています。

 

それぞれの夢や想いがたくさん詰まった注文住宅の購入は、あとから振り返った時には素敵な家族の思い出になります。

 

マイホームの計画時には、ついつい夢を追う気持ちもわかります。

 

大きな額の話ばかりで、ついつい心が大きくなることもあるでしょう。

 

しかし、やはりお金は大事です。

 

しっかりリサーチして、納得のいく素敵な住まいをぜひ手に入れてください。

 

<<近代ホーム株式会社>>
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