家族を守るための家づくりで耐震性能が欠かせない理由とは?

神奈川県横浜市の耐震対策のある家づくり

日本の家づくりで「耐震対策」は必須となっています。 世界的に見ても“地震大国”と言われる日本で、耐震対策が欠けた家づくりでは、大切な家族を地震や災害から守ることはできません。 そこで、なぜ日本の家づくりに耐震対策が必要なのかを理解するための、3つのポイントをご説明します。

point1 日本は小~中規模地震が多い

横浜市の小~中規模地震への耐震対策

これまで日本では1923年の関東大震災から、阪神・淡路大震災(1995年)、東日本大震災(2011年)、熊本地震(2016年)をはじめ、幾度も大地震に襲われてきました。また、今後も南海トラフ地震など大規模な地震が発生することも呼ばれています。 ただし、日本が“地震大国”と言われる理由は、こうした数十年・数百年に一度の大地震が発生するから、というだけではありません。日本は世界的に見ても、小~中規模地震がとても多い国なのです。 気象庁の公式サイトでは、以下のデータが発表されています。

point2 日本で大規模地震が増えている

横浜市の大規模地震への耐震対策

日本列島における地震の歴史は、古くは約6500年前の縄文時代から確認されています。その範囲は日本全国に及び、十数年に一度、大地震が起こるたびに大きな被害がもたらされてきました。 そんななか1990年以降、国内で発生した主な巨大地震に関するデータをご紹介します。

発生年 名称/発生地域 マグニチュード/最大震度
1994年 北海道東方沖地震 0.46W/㎡K
1995年 阪神・淡路大震災 M7.3(最大震度7)
2000年 鳥取県西部地震 M7.3(最大震度7相当)
2003年 十勝沖地震 M8.0
2006年 新潟県中越大震災 M6.8(最大震度7)
2011年 東日本大震災 M9.1(最大震度7)
2015年 小笠原諸島西方沖 M8.1
2016年 熊本地震 M7.3(最大震度7)
2018年 北海道胆振東部 M6.7(最大震度7)

もちろん、国内で発生した大地震は、これだけではありません。また今後も、駿河湾から静岡県内の内陸部を震源域とする、マグニチュード8クラスの巨大地震「南海トラフ地震」が起こると予測されています。 そのため、関東近辺で家づくりを考えている場合は、耐震対策がとても重要となります。

point3 家づくりで知っておくべき「耐震等級」とは?

家づくりで大切な耐震等級

日本では大地震が発生するたびに、耐震にかかわる法律や基準が改正されてきました。 現在は建物の強度を示す1つの指標として、品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)に沿った住宅性能表示に「耐震等級」があります。 耐震等級は以下の3つの段階に分かれています。

耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)

耐震等級 内容 適用範囲
1 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)に対して倒壊、崩壊等しない程度 ※建築基準法の耐震性能を満たす水準 戸建又は共同
2 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 戸建又は共同
3 極めて稀に(数百年に一度程度)発生する地震による力(建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの)の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 戸建又は共同

建築基準法に沿った耐震性能、つまり耐震等級1で建てられた家は、法律違反とはなりません。しかしこれだけ大地震が増えているなかで、耐震等級1だけでなく、耐震等級2の住まいでも不安が残ります。 2016年の熊本地震では、多くの家屋が倒壊するなか、耐震等級3の戸建て住宅は被害が少なかったというデータがあります。 そして、さらに耐震等級3を超える性能を持つ家があることをご存知ですか?

耐震対策も安全の家づくりは近代ホーム「FPの家」へ

横浜市で耐震対策も安全の家づくり

近代ホームが提供する「FPの家」は、建築基準法1の1.8倍の耐震性能が標準です。 つまり耐震等級3以上の耐震性能を持っています。 当社ではこれまで、高い耐震性能を誇る「FPの家」を500棟以上、建ててまいりました。 「FPの家」に関する詳しい情報は、こちらからご覧ください。

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