耐震性能
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耐震等級最高値「3」を
基準とした家づくり
地震に強い家かどうかを測る基準の一つに「耐震等級」があります。
耐震等級1は建築基準法に沿った耐震性で、住宅ローン減税などの特典を受けられる「長期優良住宅」に認定されるためには、耐震等級2以上が必要となります。
それらの基準と、FPの家の耐震性を比較すると、次のようなことが分かります。
「FPの家」とそれ以外の家では、耐震性にこれだけの違いがあります。
| 建築基準法 | 長期優良住宅 | 百年健康住宅（FPの家） | |
|---|---|---|---|
| 耐震等級 | 耐震等級1 | 耐震等級2 | 耐震等級3 |
| 倒壊レベル | 震度6強～7の大地震で即時倒壊しないレベル | 震度6強～7の大地震でも補修により引き続き住めるレベル | 震度6強～7の大地震でも軽微な補修により引き続き住めるレベル |
| 耐力壁量 | なし | 建築基準法の1.25倍 | 建築基準法の1.5倍以上 |
| 床水平構面 | 床水平構面 | 耐震等級2以上 | 耐震等級3 |
| 偏心率 | 基準法の適合 | 基準法の適合 | 偏心率0.15％以下 |
| 直下率 | なし | なし | 耐震壁直下率70％以上 |
| 制震 | なし | なし | FPパネル |
地震に強い家をつくるための4つのポイント
(Point 01)耐力壁
耐力壁とは、建築物において地震や風などの水平荷重（横からの力）に抵抗する能力を持つ壁のことです。耐震性の高い住まいをつくるには、やみくもに柱や梁を太くするのではなく、耐力壁の量や配置のバランスを考えることが重要です。
(Point 02)水平構面
住宅において、床組みのように水平に配置される構造要素のことを「水平構面」といいます。その役割は横からの地震力を耐力壁に伝達すること。水平構面が弱いと、どんなに多く耐力壁を設けても、本来の耐震性が発揮できません。耐力壁が有効に働くためには、剛性の高い床で建物全体を一体化させることが大切です。
(Point 03)偏心率
「偏心率」とは、建物の重心（建物の重さの中心）と剛心（耐力壁の剛性の中心）のズレのことをいいます。この偏心率が大きすぎると、建物はねじれるようにして壊れてしまう可能性があります。近代ホーム「FPの家」では、柱と壁の量をバランス良く構造設計。偏心率は理想的な15％以下を基準とします。
(Point 04)耐力壁の直下率
「耐力壁直下率」とは、2階の耐力壁の下にくる1階の耐力壁の割合のことをいいます。耐力壁直下率が高ければ家の安定性が高く、強い住まいであることを意味します。FPの家は繰り返す余震にも強い、耐力壁直下率70％以下を基準とします。
震度7の地震に2回耐えたFPの家
近代ホームの耐震対策について
家族を守るための家づくりで耐震性能が欠かせない理由とは？
日本の家づくりで「耐震対策」は必須となっています。 世界的に見ても“地震大国”と言われる日本で、耐震対策が欠けた家づくりでは、大切な家族を地震や災害から守ることはできません。 そこで、なぜ日本の家づくりに耐震対策が必要なのかを理解するための、3つのポイントをご説明します。
耐震対策の必要性を理解する3つのポイント
(Point 01)日本は小～中規模地震が多い
これまで日本では1923年の関東大震災から、阪神・淡路大震災（1995年）、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）をはじめ、幾度も大地震に襲われてきました。また、今後も南海トラフ地震など大規模な地震が発生することも呼ばれています。 ただし、日本が“地震大国”と言われる理由は、こうした数十年・数百年に一度の大地震が発生するから、というだけではありません。日本は世界的に見ても、小～中規模地震がとても多い国なのです。 気象庁の公式サイトでは、以下のデータが発表されています。
(Point 02)日本で大規模地震が増えている
日本列島における地震の歴史は、古くは約6500年前の縄文時代から確認されています。その範囲は日本全国に及び、十数年に一度、大地震が起こるたびに大きな被害がもたらされてきました。 そんななか1990年以降、国内で発生した主な巨大地震に関するデータをご紹介します。
| 発生年 | 名称／発生地域 | マグニチュード／最大震度 |
|---|---|---|
| 1994年 | 北海道東方沖地震 | M8.2（最大震度6） |
| 1995年 | 阪神・淡路大震災 | M7.3（最大震度7） |
| 2000年 | 鳥取県西部地震 | M7.3（最大震度7相当） |
| 2003年 | 十勝沖地震 | M8.0 |
| 2006年 | 新潟県中越大震災 | M6.8（最大震度7） |
| 2011年 | 東日本大震災 | M9.1（最大震度7） |
| 2015年 | 小笠原諸島西方沖 | M8.1 |
| 2016年 | 熊本地震 | M7.3（最大震度7） |
| 2018年 | 北海道胆振東部 | M6.7（最大震度7） |
| 2024年 | 能登半島地震 | M7.6（最大震度7） |
もちろん、国内で発生した大地震は、これだけではありません。また今後も、駿河湾から静岡県内の内陸部を震源域とする、マグニチュード8クラスの巨大地震「南海トラフ地震」が起こると予測されています。 そのため、関東近辺で家づくりを考えている場合は、耐震対策がとても重要となります。
(Point 03)家づくりで知っておくべき「耐震等級」とは？
日本では大地震が発生するたびに、耐震にかかわる法律や基準が改正されてきました。 現在は建物の強度を示す1つの指標として、品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に沿った住宅性能表示に「耐震等級」があります。 耐震等級は以下の3つの段階に分かれています。
耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）
| 耐震等級 | 内容 | 適用範囲 |
|---|---|---|
| 1 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの）に対して倒壊、崩壊等しない程度 ※建築基準法の耐震性能を満たす水準 | 戸建又は共同 |
| 2 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの）の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 | 戸建又は共同 |
| 3 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの）の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 | 戸建又は共同 |
建築基準法に沿った耐震性能、つまり耐震等級1で建てられた家は、法律違反とはなりません。しかしこれだけ大地震が増えているなかで、耐震等級1だけでなく、耐震等級2の住まいでも不安が残ります。 2016年の熊本地震では、多くの家屋が倒壊するなか、耐震等級3の戸建て住宅は被害が少なかったというデータがあります。 そして、さらに耐震等級3を超える性能を持つ家があることをご存知ですか？
耐震対策も安全の家づくりは
近代ホーム「FPの家」へ
近代ホームが提供する「FPの家」は、建築基準法1の1.8倍の耐震性能が標準です。 つまり耐震等級3以上の耐震性能を持っています。 当社ではこれまで、高い耐震性能を誇る「FPの家」を500棟以上、建ててまいりました。 「FPの家」に関する詳しい情報は、こちらからご覧ください。
FPの家について